【厳選】バーチャルオフィスのおすすめ7選！5つの選び方のポイントも解説

「バーチャルオフィスがおすすめの人とは？」
「おすすめのバーチャルオフィスが知りたい」
「バーチャルオフィスの選び方は？」

住所のみを借りられるバーチャルオフィスは、事業を始める人やフリーランスに人気です。

ところが色々な種類やサービスがあるので、具体的におすすめのバーチャルオフィスを確認しておきたいですよね。

そこでこちらの記事では、以下の内容について解説していきます。

• バーチャルオフィスの利用がおすすめの人
• 【東京エリア中心】おすすめのバーチャルオフィス
• バーチャルオフィスを選びに欠かせないポイント

ぜひこの記事を参考に、バーチャルオフィスを活用してみてください。

バーチャルオフィスの利用がおすすめの人4選

バーチャルオフィスの利用がおすすめの人は、以下の4つのいずれかに当てはまる方です。

1. 起業したい人
2. 個人事業主（フリーランス）
3. ネットショップ運営者
4. 副業をしている人

なぜおすすめなのか、詳しく見ていきましょう。

1.起業したい人

これから起業を考える方は、バーチャルオフィスの利用がおすすめです。バーチャルオフィスを利用すれば、初期費用をかなり抑えて起業が可能だからです。

実体のある事務所を借りる場合、敷金や礼金を始めとする多くの費用がかかります。また、一等地の住所を利用したいと考えても、高い費用がかかるのがネックでしょう。

しかし、バーチャルオフィスなら一等地の住所を借りられるので、ビジネスイメージのアップにも繋がります。

ただし、中には登記不可の業者もあるため、バーチャルオフィスを選ぶ時は法人登記可能かどうかチェックするようにしましょう。

2.個人事業主（フリーランス）

個人事業主（フリーランス）の方は、バーチャルオフィスの住所を仕事用に利用するのがおすすめです。バーチャルオフィスの住所なら、自宅の住所を知られることなく仕事に取り組めます。

個人事業主の場合、自宅を仕事場にしていることが多いでしょう。

通常の仕事では住所を記載するシーンはあまりありませんが、取引先が増えてくると契約書類に住所を掲載しなければならないケースが出てきます。

自宅の住所でも構いませんが、クライアントに自宅の住所を開示したくない方も多いはず。

また、名刺やホームページなどに住所を載せる場合、不特定多数の人に見られる場所に自宅住所を掲載するのは、セキュリティ面に不安があります。

住所を掲載しないという選択肢もありますが、信用度アップのためには、バーチャルオフィスの住所を利用して開示するのがおすすめです。

3.ネットショップ運営者

ネットショップを運営する場合、特定商取引法に基づいて販売者の名前や住所・電話番号を公開する義務があります。

ホームページにも記載しなければならないため、自宅住所を仕事用に利用するのは避けた方が良いでしょう。

ただし、ネットショップ運営の場合「現に活動している住所」を記載しなければならないため、貸し会議室やコワーキングスペースが利用できるバーチャルオフィスを選んでおいた方が安心です。

4.副業をしている人

副業をしている人は、バーチャルオフィスの住所があったほうが良いケースがあります。副業であっても住所を公開しなければならない場面が出てくるでしょう。

特に、会社に知られずに副業を行いたい場合は、できるだけ自宅の住所を記載したくないはずです。バーチャルオフィスの住所なら、あなたの個人情報と紐付けられる心配はいりません。

副業であってもきちんとしたビジネスです。クライアントに良い印象を与えるためにも、バーチャルオフィスの住所を用意しておくのがおすすめです。

【東京エリア中心】おすすめのバーチャルオフィス7選

バーチャルオフィスは、東京の住所が人気です。こちらでは、東京エリア中心に、おすすめのバーチャルオフィスを7つ紹介します。

1. バーチャルオフィスin新宿
2. レゾナンス
3. ワンストップビジネスセンター
4. nex THE HUB
5. Knowledge Society（ナレッジソサエティ）
6. SERVCORP
7. DMMバーチャルオフィス

どんなバーチャルオフィスがあるのか、ぜひチェックしてみてください。

1.バーチャルオフィスin新宿

引用元：バーチャルオフィスin新宿

バーチャルオフィス in 新宿は、東京都新宿区の住所が利用できる法人登記可能なバーチャルオフィスです。週2回の郵便転送付きで、月額2,980円とリーズナブル。

契約の縛りはないので、月払い契約で様子を見ることも可能です。保証金は15,000円かかりますが、解約時に返金されるのでご安心ください。

2.レゾナンス

引用元：レゾナンス

レゾナンスは、都内4つの住所を利用できるバーチャルオフィスです。月4回の郵便転送のみのプランなら、月額1,650円から利用可能です。

郵便物は、個人宛と屋号宛て、どちらも受け取ってくれるので、個人事業主（フリーランス）の方は助かるでしょう。また、レゾナンスは、有料のオプションサービスが豊富です。例えば、

• 電話秘書代行：月額4,400円
• 03発着信：月額4,400円
• プライベートロッカー：月額3,300円
• 郵便物都度配送：月額1,100円

など。主要なサービスは揃っているので、必要に応じて契約してみてください。

3.ワンストップビジネスセンター

引用元：ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、東京や大阪など合計38店舗を展開しているバーチャルオフィスです。札幌から福岡まで幅広い地域で営業しているので、今後は支店展開を検討している方にもおすすめです。途中でプランの変更や店舗変更もできます。

1ヶ月間は基本料無料で利用可能で、30日間の返金保証もついているので、気になる方はまず契約してみると良いでしょう。

4.nex THE HUB

引用元：nex THE HUB

nex THE HUBは、レンタルオフィスやシェアオフィスサービスも提供しているバーチャルオフィスです。東京を中心に、他店舗展開しています。

おしゃれなコワーキングスペースが利用できるので、外で仕事をしたい人にぴったりです。ただし、月額料は安いですが入会金や維持費などを含めると、トータルコストがかなり高くなる可能性があります。

利用する店舗により料金が異なるので、利用したいエリアをチェックしてみてください。

5.Knowledge Society（ナレッジソサエティ）

引用元：ナレッジソサエティ

ナレッジソサエティは、東京都千代田区で銀行名の入った住所を法人登記できるバーチャルオフィスです。起業したばかりの方や個人事業主の方は、銀行名の入った住所を利用すれば、信頼度を上げることにつなげられます。

追加料金なしでミーティングシートが利用できるので、打ち合わせ場所の確保には困らないでしょう。オプションで、1日2,200円でワークスペースの利用も可能です。

6.SERVCORP

引用元：SERVCORP

SERVCORPは、外資系のレンタルオフィス会社ですが、バーチャルオフィスのプランも提供しています。全世界150ヶ所以上の拠点を展開していて、すべて一等地の住所です。

また、コワーキングスペースを無料で利用できる特典があります。初期は1ヶ月無料で利用でき、継続の義務はありません。6ヶ月契約は10％、12ヶ月契約は20％割引が適用されるので、長期で利用したい方におすすめです。

7.DMMバーチャルオフィス

引用元：DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、銀座、渋谷区、大阪市梅田の住所を利用できるバーチャルオフィスです。固定電話を利用したい方は「固定電話セットプラン」月額4,730円～のプランがあります。

シンプルなプランを格安料金で利用したい方におすすめです。

バーチャルオフィスを選びに欠かせない5つのポイント

バーチャルオフィスをビジネスに利用するなら、選び方が大切です。こちらでは5つの項目に分けて紹介します。

1. エリア
2. 会議室や個室利用の可否
3. 秘書代行サービスの質
4. 入居審査の厳しさ
5. 法人登記の可否

バーチャルオフィスを選ぶときの参考にしてみてください。

1.エリア

バーチャルオフィスを選ぶ際、エリアはとても重要です。ビジネスを行う際に、バーチャルオフィスの住所を法人登記したり、銀行口座を開設するのに利用したりするためです。

バーチャルオフィスの住所は、自宅近くでなくても借りられます。会議室を利用したり、郵便物を自分で取りに行ったりすることがなければ、自宅から離れていても問題はありません。

一般的に、バーチャルオフィスは主要駅に設置するケースが多いです。東京なら、渋谷、新宿、六本木、銀座などが挙げられます。

なるべくビジネスイメージの強いエリアを選んだほうが、クライアントに良い印象を与えられます。

貸し会議室やコワーキングスペースを利用したいと考えるなら、アクセスの良さも重視しましょう。

2.会議室や個室利用の可否

バーチャルオフィスの中には、レンタルオフィスも運営しているところがあります。バーチャルオフィスですが、会議室や個室が利用できるので、打ち合わせをしたり作業をしたりするのに便利です。

会議室がないバーチャルオフィスの場合、クライアントと打ち合わせをする場所を用意しなければならず、手間やコストがかかります。

打ち合わせはオンライン上で行う方は必要ありませんが、対面でのミーティングが多い方は、会議室を利用できるバーチャルオフィスを選ぶのがおすすめです。

3.秘書代行サービスの質

バーチャルオフィスには、秘書代行サービス（電話代行サービス）がオプション利用できるケースがあります。秘書代行とは、バーチャルオフィス宛にかかってきた電話に対応し、要件をメールなどで伝えてくれるサービスです。

ビジネスの連絡先をバーチャルオフィスにしている場合、取引相手から電話がかかってくることがあります。その際に電話にでたスタッフの対応の良さは、あなたのビジネスに対するイメージにも直結します。

電話対応をしっかり行ってくれるバーチャルオフィスを選べば、業務に集中できるでしょう。必要な電話はしっかり取り次いでくれるので、不在によりビジネスチャンスを逃すリスクも低下します。

4.入居審査の厳しさ

バーチャルオフィスを選ぶなら、入居審査の厳しさも考慮したいポイントです。簡単な審査や書類なしでも契約できる業者の場合、住所が犯罪に利用されるリスクが高まるためです。

あなたと同じ住所を利用する企業が犯罪を起こせば、住所が汚れてしまいます。クライアントがあなたの住所を調べたとき、犯罪歴のある企業名が出てきたらマイナスの印象をもつかもしれません。

住所を変更するにしても、登記の変更や各所へ連絡先変更の通達など、余計な手間やコストがかかってしまいます。なるべく審査が厳しいバーチャルオフィスを選んで、住所が汚れるリスクを回避しましょう。

5.法人登記の可否

バーチャルオフィスの住所をビジネスに使う時は、法人登記の可否をしっかりチェックしておきましょう。中には、法人登記不可としているバーチャルオフィスもあるためです。

契約後に法人登記ができないとわかっても、年契約の場合は返金不可だったり、解約費を請求されたりすることがあります。また、他のバーチャルオフィスを探す時間もかかり、ビジネスの時間が削られてしまいます。

法人登記可能なバーチャルオフィスかどうか、しっかり確認してから申し込みするようにしましょう。

バーチャルオフィス in 新宿は、法人登記可能なバーチャルオフィスです。契約の縛りはないので、気軽にご利用ください。

【月額2,980円～】新宿の住所を利用できるバーチャルオフィス

バーチャルオフィス in 新宿では、新宿区の住所を業界最安級の値段で利用できます。

年間払いの場合、事務手数料11,000円＋月額費用2,980円での利用が可能です。
（※別途保証金15,000円）

• 住所利用OK
• 法人登記OK
• 週2回の郵便転送つき

など、サポートも充実。

「これから起業するうえでコストを抑えたい方」や「東京の住所を構えて事業がしたい方」などは、ぜひ利用を検討してみてください。

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