>>「真面目」でも「頭がいい人」でもお金持ちになれないたった1つの理由とは

【激安】バーチャルオフィスを格安で利用したい!選ぶときの7つのポイントを解説

記事内で紹介する商品を購入することで、当サイトに売り上げの一部が還元されることがあります。

「バーチャルオフィスを格安で利用したい」
「格安でも安心して利用できる?」
「格安のバーチャルオフィスを選ぶポイントが知りたい」

バーチャルオフィスは、住所や電話番号のみを借りる、実体を持たない事務所です。

普段は自宅で仕事をしている人も、バーチャルオフィスを利用すれば、取引先に個人情報を明かさずに済みます。

また、一等地の住所を登録しておけばクライアントからの信頼度が上がるため、ビジネスチャンスが広がる可能性も高まります。

住所のみを借りるのであれば、できるだけ格安で契約したいと考える方も多いでしょう。
しかし、格安のバーチャルオフィスを利用しても問題ないのか不安もありますよね。

そこで、こちらの記事では、以下の内容について開設していきます。

  • バーチャルオフィスが格安で提供されている理由
  • 格安バーチャルオフィスを選ぶときのポイント
  • 東京おすすめの格安バーチャルオフィス

バーチャルオフィスを格安で利用したいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。

バーチャルオフィスが格安で提供されている4つの理由

そもそも、なぜ格安のバーチャルオフィスが存在するのか、その理由が気になるでしょう。こちらでは、よくある4つの理由について解説していきます。

  1. 利便性に欠ける・エリア人気が低い立地である
  2. オフィス設備がシンプル
  3. 入会金や解約金が高い
  4. オプション利用料金が高い

1つずつ見ていきましょう。

1.利便性に欠ける・エリア人気が低い立地である

格安バーチャルオフィスは、駅から遠くアクセスが悪い場所にあるケースがあります。

例えば、ネットショップの運営や、会社に副業を知られたくないためにバーチャルオフィスを利用する方は、アクセスが悪くても問題ないでしょう。

しかし、クライアントの商談でバーチャルオフィスの会議室を利用することがある方は、アクセスの良さは重要です。

あまりにも駅から遠かったり、電車の本数が少なかったりするエリアを選ぶと、クライアントから敬遠されるリスクが高まるためです。

また、人気が低いエリアのため格安で提供しているケースもあります。
例えば「新宿近辺だから」と安易に考えて契約した場合、ビジネスイメージの強い西新宿近辺ではなく、歌舞伎町のど真ん中だったということも考えられます。

繁華街にオフィスを構えていると会社のブランドイメージに傷がつく可能性があるため、住所だけでなくエリアにも注意が必要です。

2.オフィス設備がシンプル

格安バーチャルオフィスの場合、設備にお金をかけないため安く提供できているケースがあります。例えば、

  • そもそも会議室がない
  • 会議室はあるが簡易的
  • 設備が古い

などが挙げられます。クライアントと商談する機会が多い方は、会議室が使えないと不便でしょう。

オフィス設備に限らず、そもそも建物そのものの老朽化が進んでいるケースもあります。

建物が古く会議室の雰囲気が悪いと、あなたのビジネスイメージも悪くなるリスクが高まるため注意が必要です。

3.入会金や解約金が高い

月額利用料は安くても、入会金や解約金が高額でトータルコストは高くなるケースがあります。

「月額500円」などの格安業者の場合、初期費用が高くないかチェックしてみましょう。更新料や解約金が高いケースもあります。

例えば、1年契約で初期費用が5,000円かかるバーチャルオフィスの場合、月額料金が500円でも入会金を上乗せすれば初月は5,500円です。
月額料金が安くても、トータルするとかなりの費用がかかることがあります。

バーチャルオフィスを選ぶときは、事前に月額料金以外に必要な費用をしっかりチェックしておくことが必須です。

4.オプション利用料金が高い

月額料金が格安なバーチャルオフィスは、オプション料金で儲けを得ているケースがあります

例えば「郵便物の転送」や「電話代行」はオプションで、全てつけると高い費用がかかることも。

例えば、郵便物の転送が1回300円なら、週2回利用しても2,400円の料金が別途必要です。多少月額料金が高めでも、初めからすべてのサービスに含まれるバーチャルオフィスを選んだほうが良い可能性があります。

利用したいサービスが月額費用に含まれるのか、オプション料金が必要なのか、しっかり確認することは必須です。

格安バーチャルオフィスを選ぶときの7つのポイント

格安バーチャルオフィスを選ぶ時は、価格の安さを優先させるとトラブルが起こるリスクがあります。そこで、こちらではバーチャルオフィスを選ぶときのポイントを7つ紹介します。

  1. 利用できるサービスを確認する
  2. アクセスの良さを考慮する
  3. 建物の老朽化が進んでいないか確認する
  4. 法人登記や社名掲示が可能か確認する
  5. 住所が汚れていないか確認する
  6. 運営会社の実績やスタッフのレベルをチェックする
  7. 運営会社の倒産リスクに注意する

格安でバーチャルオフィスを利用したいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.利用できるサービスを確認する

格安料金のバーチャルオフィスを選ぶ場合、どのようなサービスが利用できるか確認しておきましょう。オプション料金を追加すれば利用できる場合や、初めからパックに含まれている場合など、会社によってさまざまです。

バーチャルオフィスを利用する場合に、確認しておきたいサービスは以下の通りです。

  • 法人登記:登記が可能かどうか
  • 会議室レンタル:備付の会議室を利用できる
  • 郵便物転送:バーチャルオフィスに届いた郵便物を自宅に転送してくれる
  • FAX転送:バーチャルオフィスに届いたFAXを自宅に転送してくれる
  • 来客対応:急な来客が来たときに対応してくれる
  • 電話番号取得:自社独自の電話番号を取得できる

初期費用にサービスが含まれていれば、追加料金なしで利用できます。しかし、オプションになっている場合、トータルコストが高く付く可能性があります。

また、利用したくてもサービス自体提供していないケースも。バーチャルオフィスを選ぶ際は、まずどのようなサービスを提供しているのか、しっかりチェックしておきましょう。

2.アクセスの良さを考慮する

格安バーチャルオフィスを選ぶ場合、アクセスの良さをしっかり確認することが大切です。中には、駅から遠かったり、駅の利便性が悪かったりすることがあるからです。

頻繁に利用しないとしても、お客様と商談を行ったり、郵便物を取りに行ったりすることがあります。アクセスが悪いとお客様に迷惑をかけることになりかねません。

バーチャルオフィスだから「どこでも良い」ということはありません。なるべくアクセスが良い場所を選ぶようにしましょう。

3.建物の老朽化が進んでいないか確認する

格安のバーチャルオフィスを選ぶ際は、建物の老朽化が進んでいないかどうかもチェックしておきましょう。

住所が立派でも建物がボロボロの場合、クライアントからの信頼性を失うリスクが高まります。

多少費用が上がっても、メンテナンスをしっかり行っているバーチャルオフィスを選んだほうが安心です。

4.法人登記や社名掲示が可能か確認する

格安のバーチャルオフィスの中には、法人登記ができないところがあります。せっかく一等地の住所を用意できたのに、登記不可の場合は法人として事業ができなくなってしまいます。

また、住所を公開したときに来客が来たり、法人口座開設の際に銀行が現地に確認しに来たりすることがあります。そのため、社名掲示が可能かどうかも確認しておきたいポイントです。

5.住所が汚れていないか確認する

審査が緩く格安料金で利用できるバーチャルオフィスの場合、詐欺などの犯罪やギャンブル関連の業者に利用されている可能性があります。そのため、住所が汚れていないかどうか、事前に確認しておきましょう。

過去に犯罪歴がある場合、住所をインターネットで検索すれば出てくるでしょう。

また、犯罪歴がなくても風俗業者が多くヒットする場合は、ビジネスのイメージダウンにつながるリスクが高いので避けたほうが無難です。

6.運営会社の実績やスタッフのレベルをチェックする

バーチャルオフィスのサービス内容や建物だけでなく、運営会社そのものが安心できるかどうか確認することが大切です。

万が一トラブルが起こった時、きちんと対応してもらえるかどうかは、あなた自身のビジネスの信頼度にもつながってくるためです。

特にチェックするべき項目は、以下の2つです。

  • 運営実績:導入実績や利用者の口コミなど。ホームページに掲載されている会社が多いのでチェックする
  • スタッフのサービスレベル:あなたの会社の「顔」になってもらうので、しっかり対応してくれるスタッフが常駐していると安心

また、オフィスの雰囲気や清潔さも考慮したいポイントです。手入れが行き届いていない場合、メンテナンス費用が捻出できず赤字経営している可能性が高いでしょう。

7.運営会社の倒産リスクに注意する

格安料金で提供しているバーチャルオフィスの場合、特に倒産リスクには注意が必要です。

1契約あたりの利益が少ないので、集客が上手く行っていない場合は事業撤退や倒産するケースがあるためです。

業者が倒産すると、利用者は登記住所の変更を求められます。登記にはかなりの料金がかかります。例えば管轄が違う場所に登記変更する場合、登録印紙税だけでも6万円。

さらに司法書士への手数料などを入れると、かなり大きな出費が発生します。

バーチャルオフィスを選ぶときは、倒産リスクが少ない、大手で信頼性の高いところを選ぶことが大切です。

東京のおすすめの格安バーチャルオフィス5選

東京エリアを中心とするおすすめの格安バーチャルオフィスを4つ紹介します。

  1. バーチャルオフィスin新宿|月額2,980円
  2. 【女性専用】TAPIOCA(タピオカ)|月額480円
  3. START UP(スタートアップ)|月額500円
  4. バーチャルオフィスJP|月額480円
  5. レゾナンス|月額1,650円

東京の一等地にバーチャルオフィスを構えたいと考える方は、ぜひ参考にしてみてください。

1.バーチャルオフィスin新宿|月額2,980円

月額 2,980円~(年一括払いの場合)
事務手数料 11,000円
保証金(解約時に返金) 15,000円
料金に含まれる
サービス内容
・住所のレンタル
・郵便物転送週2回

バーチャルオフィス in 新宿は、新宿の住所を格安で借りたい方におすすめです。週2回の郵便転送付きで、法人登記も可能です。

契約の縛りはないので、短期利用したい方も安心して申し込みできます。保証金が15,000円かかりますが、解約時には返金されるので実質無料です。

2.【女性専用】TAPIOCA(タピオカ)|月額480円

引用元:TAPIOKA

月額 480円~(年一括払い)
初回登録手数料 5,000円
年会費 1,000円
料金に含まれる
サービス内容
・東京都港区南青山の住所利用
・郵便物を週1回転送
・荷物の受取り、転送
・貸会議室利用の割引

TAPIOKAは、南青山の人気住所を利用できる女性専用のバーチャルオフィスです。個人利用者が7割で、中でもネットショップ運営に利用する方がメインとなっています。

貸し会議室は平日1時間500円で、2時間から利用可能です。ネット申し込みで、最短即日で利用開始できます。

3.START UP(スタートアップ)|月額500円

引用元:START UP

月額 500円~(年一括払い)
初回登録手数料 5,000円
料金に含まれる
サービス内容
・東京都港区南青山の住所利用
・郵便物を週1回転送
・荷物の受取り、転送

START UPは月額500円で利用できるバーチャルオフィスです。一括年払いの場合、月額費用が500円ですが、月額1,780円の毎月末払いも選択可能です。月換算すると月額料金の方がコストはかかりますが、短期利用しやすいメリットがあります。

貸し会議室は平日1時間450円で、2時間から利用可能です。料金に含まれるサービスは少ないですが「秘書電話代行プラン」や「03・0120・その他電話発着信プラン」など、好みのプランが選べます。

4.バーチャルオフィスJP|月額480円

月額 5,250円~(年一括払い)
初回登録手数料 5,000円
各種設定変更 2,000円(登録住所の変更、改姓、業務内容変更など)
料金に含まれる
サービス内容
・住所のレンタル
・郵便物転送(従量制)

バーチャルオフィスJPは、法人登記可能なレンタルオフィスです。東京都品川区が提供住所のエリアとなっています。

郵便物の転送は従量制のため、実質住所レンタルのみのサービス提供です。住所の利用のみで、他のオプションサービスは特に必要ない方は利用を検討すると良いでしょう。

5.レゾナンス|月額1,650円

引用元:レゾナンス

月額 1,650円~(年一括払い)
初回登録手数料 5,500円
デポジット 1,000円〜(登録住所の変更、改姓、業務内容変更など)
料金に含まれる
サービス内容
・住所のレンタル
・郵便物転送月4回(郵送料は実費)

レゾナンスは、東京都内の一等地(銀座、浜松町、西新宿など)を利用できるバーチャルオフィスです。郵便物は毎週末に、1週間分をまとめて自宅転送してくれます。

毎月払いの選択可能で、月額3,300円から利用可能です。多数のオプションサービスが充実していて、例えば「郵便物都度転送」や「電話秘書代行」なども選択できます。ご自身に合うコースを選択してみてください。

【月額2,980円~】新宿の住所を利用できるバーチャルオフィス



バーチャルオフィス in 新宿では、新宿区の住所を業界最安級の値段で利用できます

年間払いの場合、事務手数料11,000円+月額費用2,980円での利用が可能です。
(※別途保証金15,000円)

  • 住所利用OK
  • 法人登記OK
  • 週2回の郵便転送つき

など、サポートも充実。

「これから起業するうえでコストを抑えたい方」や「東京の住所を構えて事業がしたい方」などは、ぜひ利用を検討してみてください。