将来起業して、自分のビジネスを始めてみたいとおもうものの、何をしていいかわからず一歩踏み出せていない人は多いもの。
起業したい人が最初に知るべきなのは、「何をすれば起業できるか」という道筋を知ることです。漠然とした気持ちだけでは、行動に繋がりません。少しでもやるべきことが明確になれば、スモールステップを踏み出せるでしょう。
そこでこの記事では、起業したいと考え始めた人に役立つ知識をギュッと詰め込みました。
- 起業したい人がやるべきこと
- 身につけるべき知識
- そもそも起業が向いている人の特徴
をまとめて紹介しています。
これから自分のビジネスを始めたい方は必見です。
起業したいと思った人がやるべきこと6選
起業したいと思った人がやるべきことは以下の6つ。
- 起業したい理由を明確にする
- 起業したい分野の情報収集をする
- 資金を準備しておく
- 人脈を広げておく
- スキルを付ける
- 小さく行動する
経営の3大資源は「ヒト・モノ・カネ」。これらプラス情報が手元に集まるように、準備を進めていきましょう。
1. 起業したい理由を明確にする
まずは起業したい理由を明確にしましょう。
起業の準備をすすめるなかで、意思決定に悩む場面も多くあります。そのときに軸を持って判断しないと、一貫した選択ができません。
また、事業が軌道に乗るまでは、会社で働くよりハードです。思ったように収益が上がらなかったり、よきせぬトラブルに巻き込まれることもあるでしょう。
うまく行かないときに「なんで起業したかったのか」と挫折しそうになることも。そのときに理由がないと諦めてしまうので、先に何を実現したいのか明確にしておきましょう。
2. 起業したい分野の情報収集をする
起業したい分野の情報収集をしましょう。具体的には以下のような内容です。
- ビジネスモデル
- 価格帯
- メインターゲット
自社のビジネスを考えるには、競合を知るところから。どのように収益を上げているのか、どんな人を相手にしているのか、研究しましょう。
分野ならではの補助金や助成金もあるので、アンテナを張っておくのがおすすめです。
なお、そもそもまだ起業したい分野が決まっていない人は当メディアのオーナー迫佑樹による公式LINEの登録がおすすめ。
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3. 資金を準備しておく
起業の形態が決まったら、必要な資金を集めます。個人事業主として起業する場合は、まずは当面の生活費と創業費用を貯めておきましょう。
法人として事業を立ち上げる場合は、さらに資金調達方法が増えます。
- 補助金や助成金
- 融資を受ける
- クラウドファウンディング
- ベンチャー・キャピタル
などの方法から、適したものを選びましょう。
なお融資を考えている場合は要注意。起業3ヶ月以降になると融資の審査が厳しくなる傾向です。起業して3ヶ月以降は実績により判断される場合があるからです。
なるべく余裕を持ちつつ、必要な場合は早めに融資を検討しましょう。
4. 人脈を広げておく
コミュニティなどに所属して人脈を作っておくのもおすすめ。
人脈が増えてくると以下のようなメリットがあります。
- 仕事を受発注できるチャンスが増える
- 人を紹介してもらえる
- 最新の情報を知ることができる
起業後は、自力で会社を回していかなければいけないため、情報や人材を集めるのは非常に大切。先に人脈があると役立ちます。
5. スキルを付ける
必要なスキルをつけるのも大切。それだけで報酬に直結することも多いです。
たとえばネット広告に関するスキルが有れば、それ自体で食べていくこともできます。また、自分の店舗を宣伝するにも役立つでしょう。
このように、役立ちそうなスキルを学んでいくのがおすすめです。
6. 小さく行動する
起業前から小さくても行動を起こしていくことをおすすめします。
リサーチして計画をすすめるのは大切ですが、やってみないとわからないものも多いです。仮説が正しいか試すためにも、具体的な行動を起こしましょう。
起業して成功している人ほど、行動に移すまでが速いもの。完璧になってから動くのではなく、細かく仮説検証を繰り返していきます。
チャンスを逃さないために、小さな行動をすることを心がけましょう。
起業したい人が身につけるべき3つの知識
起業前に最低限の知識は身につけたいもの。学んでおくべきことは3つです。
- 資金調達
- 税金・会計
- 起業する業界の知識
1. 資金調達の知識
事業計画を立てて、資金繰りを考えておきましょう。
必要な資金は貯蓄から賄うだけでなく、融資や助成金を活用することも検討していおくと良いです。特に補助金・助成金は返済の必要がないため、起業初期の大きな助けになります。
なお、補助金や助成金は以下のページで探せます。
- 補助金：中小企業庁「補助金等公募案内」
- 助成金：厚生労働省「雇用関係助成金検索ツール」
2. 税金・会計の知識
税金などのお金周りの知識をつけておきましょう。
起業すると、今まで会社が払ってくれていた税金などを、自分で支払う必要があります。節税などの知識があれば、無駄な出費を減らすことも可能です。
税金周りの仕事は税理士などの専門家にお願いできます。しかし、基本的な損益計算ができたり、決算書は見られたりする方が良いです。
財務上の問題点を気づくきっかけになるため、財務諸表も最低限読めるようにしておきましょう。
3. 起業する業界の知識
起業する業界の知識をつけておきましょう。
事業を起こすには、事業計画書を作成していくのがおすすめ。やるべきことが整理できる上に、融資のときにもそのまま使えるからです。しかし、いきなり計画を立てようと思っても、具体的なプランはたちません。
そこで必要なのが、起業する業界に関する知識です。事業を立ち上げるまでに準備すべきことやそこにかかる費用は、業界を理解していたほうが具体化しやすいでしょう。
売上の予測や顧客の確保のためにも、まずは業界知識を身に着けましょう。
起業したいなら法人・個人事業主？それぞれのメリット・デメリットを解説
起業をする場合は、法人を建てるか個人事業主として活動することになります。それぞれメリットデメリットがあるので、簡単に解説します。
法人を作るメリット・デメリット
法人設立の場合のメリットデメリットをまとめました。
メリット
法人設立のメリットは以下の2つが挙げられます。
- 社会的な信用が得られる
- 売上が大きくなると税負担が下がる
法人設立は個人事業主に比べて社会的信用が得られやすいのがメリットです。
クライアントからの信用を得やすいのはもちろん、銀行からの借り入れ審査も比較的スムーズに進められます。なかには法人としか取引しない企業もあるので、検討している業態によっては法人化は法人化はマスト。
さらに、法人設立には金銭的なメリットも。売上が大きくなってきた場合、法人税を払うほうが税負担が下がる可能性が高いです。さらに、赤字を最長9年繰り越せるので、3年の個人事業主に比べると節税面で有利です。
デメリット
一方、法人設立のデメリットは以下の3つが挙げられます。
- 手続きが多い
- 初期費用がかかる
- 税務や経理の知識が必要
法人設立は、個人に比べると手続きが煩雑です。個人事業主ならば書類を一枚出すだけで今日から起業できます。一方で、法人化する場合は事前準備が必要です。
さらに、法人設立する場合は、最低でも数十万円程度の初期費用が必要になります。
法人設立は税務や経理の知識が必要です。本業と並行するのはかなり大変な作業です。経理などは専門家に任せるというのもひとつの方法でしょう。
個人事業主になるメリット・デメリット
個人事業主として活動する場合のメリット・デメリットをまとめました。
メリット
個人事業主のメリットは、以下の3つが挙げられます。
- 法人に比べると手続きが簡単
- 法人に比べると税金の計算が簡単
- 初期費用が少ない
個人事業主を選ぶメリットは、法人設立に比べると簡単に手続きができること。開業届を一枚出せば、設立手続きが完了するからです。
また、税金を収めるときの確定申告がそれほど複雑ではありません。専門家に依頼せずに、自力で済ませている人も多いです。個人事業主として開業するのに特別な費用はかからないので、初期投資を押さえたい人にも向いているでしょう。
デメリット
デメリットは以下の2点です。
- 社会的信用に劣る
- 売上が上がると税金が割高になる
個人事業主のデメリットは、法人に比べると社会的信用が劣ることです。クライアントによっては法人でなければ取引しないというところもあります。取引の際には個人事業主であることが障害になる可能性もあるでしょう。
起業に向いている人の特徴4選
起業したいけど、自分は向いているのかな？と悩んでいる人もいるでしょう。ここでは、企業に向いている人の特徴を4つにまとめました。
- 行動力がある人
- 時代に合わせて思考を変化させられる人
- 周りの人を巻き込める人
- 諦めない人
当てはまる要素がある人は、ぜひ一歩踏み出しましょう。
1. 行動力がある人
起業では行動力が重要です。起業は何でも自ら実行しなければならないからです。誰かに手伝ってもらうとしても、依頼するために行動が必要でしょう。
「まずはやってみよう」という行動力があれば、起業はすぐにできます。しかし、準備がまだ揃っていないから、まだ時期ではない気がするからと後回しにしているといつまで経っても起業できません。
行動力がある人は起業に向いていると言えるでしょう。
2. 時代に合わせて思考を変化させられる人
起業当初に組んだビジネスプランも、状況によって変えるべきことも。競合の出店や、新規サービスの開始など、環境は常に変化するからです。
そのため、時代に合わせて思考を変化させられる人は、起業に向いています。
3. 周りの人を巻き込める人
起業するには周りを巻き込む力も必要です。起業の準備や仕事をすべて自分でやることはできません。
適した人の力を借りながら事業を発展させられる人は、成功しやすいでしょう。
4. 諦めない人
諦めない人は起業に向いているでしょう。
起業して何の障害もなく成功する人は少数です。完璧なアイデアだと思って起業したとしても、上手くいかないことがあります。そのときに諦めてしまえばそれまでです。
どうしたら上手くいくのか、方法を変えながら諦めずに挑戦することが成功には不可欠です。すぐ諦めてしまう人に手を差し伸べてくれる人はいません。諦めず努力する姿に人はついてくるものです。
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