【成功例あり】主婦でも起業できる！おすすめの職種や失敗しないためのポイントを解説【30・40代でもスタート可】

「主婦でも起業ができるのかな？」
「起業しても夫の扶養には入れるの？」
「おすすめの起業アイデアを知りたい！」

家計の収入を増やしたいと考え、起業を検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか？しかし、どうやって起業していいのかわからないですよね。また扶養にそのまま入れるのかも気になるところ。

そこでこの記事では、以下の項目について解説します。

主婦が起業をする方法
成功事例
主婦におすすめの起業アイデア

起業を成功させる秘訣も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

主婦が起業をするメリット4選

主婦が起業するメリットは、以下の4点です。

大きく稼げる可能性がある
自由に働ける
主婦目線のビジネスを考えられる
お金に関する知識が身につく

順番に解説します。

1.大きく稼げる可能性がある

起業をすることで、大きく稼げるメリットがあります。

厚生労働省の毎月勤労統計調査によれば、パートをしている主婦の平均月収は9万7,201円です（2020年3月調べ）。計算すると、年収は約116万円となります。

一方、主婦が起業をするとパートよりも大きく稼げます。例えば、月に1,200万円の収入を得ている人も。

稼ぎが大きくなれば、家計も潤います。生活費以外に自由に使えるお金が増えれば、家族と旅行に行ったり、子どもに習いごとをさせたりできますよ。

2.自由に働ける

起業のメリットは自由に働けること。会社員やパートとは異なり、時間と場所に縛られずに仕事ができるためです。

例えば、子どもが急に熱を出したときでも、周りを気にすることなく仕事を切り上げられます。上司に事情を説明し、職場の人に謝りながら退社する必要はありません。

よりリラックスして働けるようになるのがメリットと言えるでしょう。

3.主婦目線のビジネスを考えられる

主婦には、主婦ならではの目線でビジネスを考えられる強みがあります。

例えば、家事で身に付けた料理のテクニックを活かし、料理教室を開いたりレシピ本を出版したりする方も。また主婦におすすめのサービスや商品を紹介したりして、広告費用で生計を立てている人もいます。

主婦という立ち位置や経験を活かして、斬新なビジネスを生み出せるでしょう。。

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4. お金に関する知識が身につく

起業して稼いでいくと、確定申告を行う必要があります。節税についても考えるようになるため、お金に関する知識が身につくでしょう。

例えば、ビジネスで発生する以下の費用は経費として計上することが可能です。

自宅をオフィスとして利用する時の家賃・水道光熱費
Wi-Fiの利用料金
電車・バス・タクシーなどの交通費
商談の際の飲食代

所得から経費を差し引くことで、所得税を抑えられます。これらの費用は経費で計上できるので、確定申告の際に申請することを忘れないようにしましょう。

確定申告や年末調整については「【副業必見】年末調整の5つの注意点｜確定申告で節税するなら押さえたい3つのチェックポイントも解説」でも解説しています。あわせてチェックしてみてくださいね！

【副業必見】年末調整の5つの注意点｜確定申告で節税するなら押さえたい3つのチェックポイントも解説

主婦が起業をする2つの方法

主婦が起業する場合、以下2つの方法があります。

会社を立ち上げる
個人事業主になる

それぞれのメリット、デメリットもあわせて見ていきましょう。

1.会社を立ち上げる

起業と聞くと「会社の立ち上げ」を連想する方も多いと思います。

法人を立ち上げることで、社会的信用が高まります。
具体的には、金融機関から融資が受けやすくなることも。ビジネスを大きくしたい方にはおすすめの方法です。

一方、会社を立ち上げる場合は登記手続きが必要です。その他にも経営に関する経理処理などの事務作業も発生します。

2.個人事業主になる

会社の立ち上げがネックに感じた方は、個人事業主として起業するのがおすすめです。個人事業主は、いわゆるフリーランスと呼ばれるもの。

メリットは開業手続きが簡単であることです。開業届と呼ばれるものを税務署宛に提出すれば完了。手続きには費用は発生しないので、ハードルも低めです。

個人事業主のデメリットは、社会的信用が低いことです。銀行からの融資は難しく、クレジットカードの作成も困難となります。

主婦が起業した4つの成功例

主婦で起業し、成功を掴んだ方は多数います。

こちらでは、主婦起業家を4人紹介しましょう。

ママで会社経営！主婦デザイナー
月収1,200万達成！主婦インスタグラマー
チャンネル登録者47万人！主婦YouTuber
登録企数は2,500社以上！主婦サイト運営者

1.ママで会社経営！主婦デザイナー

るちこさん（@aineruchiko）は、Webデザインの会社を経営している2児のお母さん。年収は1,000万円を超えています。

会社を経営しているかたわら、デザイン講座の講師としても活動。活躍の幅を広げ、主婦デザイナーとして成功しています。

2.月収1,200万達成！主婦インスタグラマー

続いて紹介するのは、主婦インスタグラマーとして活躍しているせっちゃんさん（@100yenshoplove_）です。

フォロワーはなんとの42.6万人（2021年6月時点）で、月に1,200万円の収入を得ています。

せっちゃんさんは、主婦から見たおすすめの商品などを紹介。企業からのPR案件も多数受けています。

3.チャンネル登録者47万人！主婦YouTuber

主婦YouTuberとして成功したのが、よめ子さん（@yyarikuri）。登録者数は47万人（2021年6月時点）と、その人気ぶりが伝わります。

よめ子さんが指示される理由は企画の話題性。動画ではプログラミングを用いてスマートロックを作成したり、自宅を本格的リフォームしたりしています。

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4. 登録企数は2,500社以上！主婦サイト運営者

空きスペースのマッチングサイトである「軒先ビジネス」を展開して成功を収めた西浦明子さん。

空き物件はたくさん存在するのに上手に活用されていないことに気づき、2008年にサービスを開始しました。

登録企業数は2,500社を突破し、高い知名度を獲得しています。

なお、ビジネスを始めるにあたって重要なのは、お金を増やすための考え方や情報収集力です。

これからビジネスで稼いでいきたい！と考えている方は、別記事の「真面目」でも「頭がいい人」でもお金持ちになれないたった1つの理由」で、年商10億円を達成した経営者の考え方についてご確認ください。

主婦が起業しても扶養に入れる？ケース別に解説

起業しても扶養に入れるのか気になる方も多いのではないでしょうか。夫の会社の保険が魅力的なので、なるべくはずれたくない場合もあるはずです。

結論からお伝えすると、扶養に入ったままでいたいなら個人事業主になるしかありません。ただし条件があるので、事前に確認することが重要です。

こちらでは以下の2つのケースにわけて解説します。

会社を立ち上げた場合
個人事業主の場合

1. 会社を立ち上げた場合は扶養から外れる

主婦が会社を立ち上げた場合は、扶養から外れることになります。法人を作ったことで社会保険に加入しなければならないためです。

なお加入が義務付けられているのは、以下の3つ。

厚生年金保険
健康保険
介護保険

保険料の支払いが発生し（介護保険は満40歳から）、金銭的負担も大きくなります。起業し始めたのときは収入が安定しにくいので、ネックに感じる場合もあるでしょう。

2. 個人事業主の場合は条件あり

個人事業主の場合は、扶養に入れる場合があります。

なお、そもそも扶養には種類があり条件が異なります。具体的には、以下2点です。

税金
社会保険

項目ごとに詳しく解説します。

1. 税金

収入から必要経費を差し引いた所得が38万円を超えなければ、税金は必要ありません。

加えて、青色申告の申請をしておくと「青色申告特別控除」が65万円受けられます。つまり、38万円＋65万円＝103万円まで税金がかからないということです。

2. 社会保険

社会保険の扶養の基準は、加入している健康保険組合によって異なります。一般的には、年間収入が130万円を超えると扶養が外れると言われています。

詳細な基準をしている方は、加入している健康保険組合に問い合わせてみましょう。

【失敗しないために】主婦が起業を始める際の注意ポイント6選

どんなビジネスをするのか迷われている方も多いと思います。せっかく起業するなら、大きな失敗は避けたいところ。

こちらでは、ビジネスを始める際に注意したい以下の6つのポイントを解説します。

低予算でできるか
稼げる見込みがあるのか
趣味や特技を活かせるのか
自宅でできるのか
使える制度を理解する
家事とのバランスを考える

順番に紹介します。

1. 低予算でできるか

ビジネスを始める際には、低予算でできるものを選びましょう。リスクを最小限に抑えるためです。

例えば、とあるビジネスを始める場合に初期費用で500万円必要だとします。もし事業に失敗した場合、500万円以上の損失を負う可能性があります。自分だけでなく家族にかかる負担が大きくなりますよね。

低予算ではじめて、リスクをできるだけ小さくするのが安全です。損失を受けたとしても貯金の範囲内で収まるようなビジネスを選ぶと良いでしょう。

2. 稼げる見込みがあるのか

起業をするときは、稼げる見込みがあるものを選びます。収入が得られなければ、ビジネスは成功しません。

利益がないまま事業を続けると、負債を抱えることになるでしょう。

そこで、稼ぎやすいビジネスのジャンル例としては、以下の4つが挙げられます。

レンタルに関する事業
代行に関する事業
教室に関する事業
ネットショップに関する事業

家族に迷惑をかけることにもなるので、ビジネス選びは慎重に行いましょう。

3. 趣味や特技を活かせるか

ビジネスするなら、趣味や特技を活かせるものもおすすめ。例えば、ハンドメイドやヨガなどを事業にしていくことも可能です。

既に知識があるので、事業に落とし込んでいく際も楽です。趣味や特技を活かせるので、仕事への喜びが大きくなります。

また、事業への満足度が高ければ、ビジネスを続けていくモチベーションにつながります。

4. 自宅でできるか

自宅でできるビジネスなら、開業資金が少なくてすみます。

例えば、物件を借りてサロンを開く場合、内装の工事や家賃などを含めて約200万～300万円必要となります。一方自宅でおこなうと、開業資金は100万円で収まることも。

パソコン1台で始められるビジネスも最近では増えているので、家でできるビジネスを選べば、初期費用を抑えられます。

5. 使える制度を理解する

起業する際に使える補助金や助成金は、多く存在します。使わないと損してしまう場合もあるので、起業する前にしっかり確認しておきましょう。

特に以下の補助金や助成金は、最優先でチェックしておく必要があります。

種類	内容
創業助成事業	・創業5年以内の事業者、開業を予定している方が対象・助成額の限度額は300万円
小規模事業者持続化補助金	・従業員が20名以下の方が対象・販路開拓等を行った場合に経費の2/3（上限50万円）が補助される
キャリアアップ助成金	・6ヵ月以上の雇用実績がある契約社員・パート社員を正社員に登用・該当者1人につき最大72万円